CCDHがYouTubeの摂食障害関連推薦で改善を報告

CCDHの2026年報告は、ティーンを想定したダミーアカウントでYouTubeの推薦挙動を検証し、2024年調査と比べて推薦に含まれる摂食障害関連の有害動画が減少したと示しました。一方で一部カテゴリーの有害動画や危機対応パネルの未表示など、継続的な監視と対応の必要性も指摘しています。

調査の対象と手法の詳細

報告書は英国の非営利団体 Center For Countering Digital Hate（CCDH）が2026年に公表したもので、ティーンエイジャーを想定したダミーアカウントを用いてYouTubeの推薦挙動を検証しています。研究チームは、若年ユーザーが実際に入力しそうな検索語を“シード”として与え、そこからアルゴリズムが推薦する動画や表示される補助情報を観察しました。

この更新調査は、CCDHが2024年に行った初回調査との比較を意図した追跡であり、2024年調査では13歳の少女を想定したアカウントをシミュレートして検証した経緯があると報告されています。

推奨コンテンツの変化と報告された数値

CCDHによれば、2024年の調査ではダミーアカウントに推奨された動画のおよそ3分の1が有害な摂食障害関連コンテンツだったのに対し、2026年の検証ではアルゴリズムからの推薦に含まれる有害コンテンツの割合が9分の1まで減少したと報告されています。こうした変化はYouTubeの方針変更や運用改善の影響とみなされています。

また、報告は検索語別の挙動も確認しており、「ed inspo」「edtok」「ed wieiad」（後者の second word は “what I eat in a day” を指す）といった語に対しては危機対応のリソースパネルが表示されるケースが確認された一方で、いわゆる「thinspiration」や「極端なカロリー制限」とされるカテゴリの動画がティーン想定のアカウントに提供される事例や、数十本規模で危機対応パネルが表示されていない有害動画が残っている点も指摘されています。

評価の要点と今後の留意点

報告書は、YouTube側が過去にルール違反と判断される摂食障害関連動画をランク下げするなどの対策を講じ、保護者などの協力を得て若年層向けの安全性向上に取り組んできた点を背景に、一定の改善が見られると評価しています。

同団体のCEOイムラン・アハメド氏は報告の中で「進捗は見られるが、それが成功を意味するわけではない」と述べ、飢餓や摂食障害を美化するコンテンツが依然として若年層に届き得ることを問題視しています。CCDHはプラットフォームに対して継続的な監視と対応の必要性を強調しています。